| 理論コーナー |
『労働通信』２０００年３月号
最近、裁量労働制やフレックスタイム制、在宅労働などが導入され、個個の労働者の基本労働時間や残業時間がまったくわからないようにされてしまっている。
また年功序列賃金制が成果配分主義、年棒制、成績主義の賃金体系にとってかわられてきており、おおくの労働者が「賃金とはなにか？」を理解できないようにされ、「一生懸命働いて、業績をあげたものがたくさん給料をもらうのはあたりまえ」とか「仕事ができないやつは収入がすくなくて当然だ」などと思いこまされている。
今回、「春闘」という局面で、労働者にとって「賃金とはなにか？」という、ふるくて、あたらしい問題を整理し、ただしい賃金論を身につけてもらうためにマルクス主義にもとづく賃金理論を掲載した。ぜひ参考にしていただきたい。
ふつう賃金といえば、労働にたいする対価だと思いこまされている。さいきんでは、「能力主義賃金」が導入され、「よくはたらいたもの」が高い賃金をとり、そうでないものは賃金が低くてあたりまえという考えがおしつけられている。
だが、ほんとうは賃金とは労働にたいする対価ではなく、労働力にたいする対価である。「力」がはいるかはいらないかで、大きなちがいがある。労働力とは、はたらくための肉体的、精神的な能力のことであり、労働とは労働力を消費すること、すなわちはたらくことそのものである。
資本主義社会では、この労働力も一種の商品となっている。労働者は、たとえば朝の八時から夕方の五時まで、自分の労働力を資本家にうるのであって、労働をうるのではない。資本家は、労働者からかった労働力を消費して、すなわち労働者をはたらかせて、生産活動やサービスをおこなう。これは、ちょうど「砂糖」と「砂糖の消費」のちがいににている。砂糖屋がうるのは、砂糖であって砂糖の消費ではない。これをかう人は、砂糖をかうことによってはじめて、砂糖をたべる（消費する）ことができるのである。
ところで、この労働力の価値（その時代、社会の平均的な賃金水準）は、なにによってきまるのか。それは、ほかの商品とおなじように、需要と供給の関係によって多少の上下はあるが、基本的にその商品のコストによってきまる。労働力のコストとは、その社会で労働者とその家族の衣食住や子どもの教育、旅行や娯楽など、いきていくのに必要な社会的、平均的な費用を意味している。賃金は、「どれだけ成果をあげたか」「ノルマを達成できたかどうか」できめられるのではなく、労働者にとって必要な生活費によってきめられてとうぜんなのである。
そこで重要なことは、この労働力という商品は、ふつうの商品とちがって、これを消費する（労働させる）と、その価値（賃金）より大きなあらたな価値をうみだすという特殊な性質をもっているということである。これはふつうの商品、たとえば砂糖などは消費すると（たべると）、その価値がなくなってしまうのとは大きなちがいである。
たとえば、労働者が生活するのに社会的に必要な費用、つまり労働力の価値（賃金）が一日あたり8000円だとする。
いま、資本家がこの労働力を価値どおりにはらって購入し、自分の工場で八時間はたらかせたとする。すると図のように、労働者の労働（労働力の消費）によって、労働力の価値＝8000円よりも大きな価値がうみだされる。これをかりに一日1万6000円だとすると、このうち労働力の価値をこえて余分につくりだされる価値＝8000円のことを剰余価値という。これが資本家の利潤の源である。
労働力の一日分の価値よりも、労働力の消費によってつくりだされる価値の方がかならず大きい。なぜなら、資本主義の生産力の水準が歴史的に高い水準に達しているからである。簡単な道具しかなかった奴隷時代でさえ、一人の奴隷が一日はたらけば、その奴隷が生きていくのに必要なものより、おおくの生産物をつくりだしたから、奴隷主がぜいたくなくらしをすることができたのである。あの時代に、奈良の大仏やエジプトのピラミッドができたのはそのためである。ましてや、現代のように高度な技術をもっているもとでは、労働者は自分自身が必要なものよりはるかにおおくのものを生産している。
だが、図のように生産過程でうみだした1万6000円の価値はまるまる資本家のものである。なぜなら、資本家はすでに労働力を購入した以上、これをどうつかうかは資本家の自由であり、その結果うまれた生産物も資本家のものだからである。
しかし資本家はこれだけではあきたらない。資本主義の社会では、利潤の追求が至上目的である。だから資本家は、剰余価値の部分をすこしでもおおくしようとして、さまざまな口実、手段をつかって、賃金を労働力の価値以下にさげようとする。こんにちの日本の労働者の状態をみても、賃金はその価値どおりにけっして支払われていない。かつては夫一人がはたらいて一家族をやしなっていたが、いまではほとんどが夫婦共働き、一家総働きによってかろうじて生活を維持している。さらに、残業手当がついてやっと人なみの生活ができる状態におかれ、さいきんでは、残業カット、消費税増税、社会保険料のひきあげなどによって実質賃金は大きくひきさげられている。
したがって、労働者はだまっていてはどんどん賃金がひきさげられるばかりであり、生きていくためには賃金闘争が必要である。資本家の利潤がふえれば、労働者の賃金はへるのであり、賃金があがれば利潤がへるという関係になっている。そして、この賃金と利潤の比率がどれぐらいになるか、賃金がどれぐらいの水準におちつくのかは、資本家階級と労働者階級とのあいだの力関係によってきまるのである。
こうした賃金闘争は、資本家階級が賃金を最低限までおしさげようとすることへの抵抗闘争である。
しかし、わたしたち労働者は、この抵抗闘争を最高の目的と考えたり、それに自己満足してはならない。賃金闘争は、搾取の結果にたいする闘争であり、その根本的な原因にたいする闘争ではない。マルクスは、「基本的な悪は、賃金が低いことにあるのではなく、賃金制度そのものにある」といったことがある。
つまり、労働組合と労働者は、賃金闘争を断固としてすすめると同時に、そのなかで搾取の根源である賃金奴隷制度そのものの廃止をめざす革命的な勢力を組織していくということである。こんにちの日本では、賃金奴隷制度の廃止は、日本帝国主義を打倒し、アメリカ帝国主義を日本からおいだす社会主義革命をつうじて実現するほかにはない。社会主義をめざす労働運動をつくっていくという観点から賃金闘争をたたかうことは、こんにちきわめて重要となっている。
マルクスは、賃金闘争の路線をつぎのようにさししめしている。
「『公正な一日分の労働にたいして公正な一日分の賃金』という保守的なスローガンのかわりに、かれらの旗印のうえに『賃金制度廃止』という革命的スローガンを書きしるすべきである」（マルクス『賃金、価格および利潤』）。