| 労働組合のつくり方――基礎編 |
資本主義社会での労働者は、資本家に労働力をうらなければ生きていけない状態におかれている。資本家は、こうした労働者の側面を利用して、搾取をつよめるためのさまざまな攻撃を労働者にかけ、一人一人の労働者をバラバラにして支配し、資本の社会的な「力」を蓄積している。
労働組合は、こうした資本の社会的「力」に対抗するために、労働者が資本家にたいしもっている唯一の社会的な「力」である労働者を結集しなければならない。そのため、労働組合は、要求実現のために団結することをみとめる労働者ならだれでも加盟できる組織でなければならない。
このように、労働組合の団結の土台は、資本家の搾取と抑圧に反対することを基礎にした共通の要求であり、思想や信条などのちがいをこえて労働者ならだれでもはいれるという組織の性格を労働組合の大衆的性格といい、それは、他のいかなる組織もかたがわりすることができない労働組合特有の基本的性格の一つである。
資本主義社会における労働組合運動の発生とその発展の歴史的な経験は、労働者階級の利益と要求の実現が団結と闘争によってのみ、かちとることができるということをわたしたち労働者に教えている。このことは、こんにちでもおおくの労働者が闘争のなかで経験して感じているところである。
ここに労働組合の階級性がある。
こんにちの日本では、労働組合の組織率は25％をわっている。とくに、従業員100人以下の中小企業の労働者の組織率は、 2.5％以下である。下請、パート、アルバイトなど不安定雇用労働者をふくめると組織率は、なんと１％にもみたない。
70年代にはいって、日本の労働運動は大企業・公務員などの上層部分がすすめている労資協調のブルジョア労働運動と、大企業・公務員の下部と中小・下請などの下層労働者がすすめるプロレタリア労働運動の二つに分裂した。
日本の独占資本・大企業は、海外に資本を投下して工場をつくって、外国の労働者、とりわけアジアなどの植民地・従属国の労働者を搾取して得た利益（超過利潤）の一部によって、労働者や教師、知識人などの上層を買収して労働貴族層をつくった。こんにち日本の労働組合は、そのほとんどがこうした労働貴族によってのっとられている。そして労働組合が資本家の労働者にたいする抑圧機関となっている。こうした状況のもとで、組織されている下部の労働者は、労働貴族の影響をうけて資本家と対決してたたかう立場がひじょうによわくなっており、労働組合の階級性はよわめられている。
労働者階級は、日本の労働組合の階級性をまもりより高めるために、労働貴族の影響の比較的すくない中小・下請、パートなど不安定雇用労働者を労働組合に組織することはきわめて重要である。未組織の労働者がみずからの労働組合をつくるこために奮闘しなければならないことはいうまでもないが、すでに組織されている労働者が未組織労働者を労働組合に組織するために援助することはたいせつなことである。
さらに、労働者階級がほんとうにたたかいに勝利するためには、労働者階級以外の農民、漁民、商工業者など、すべてのはたらく人人の要求を支持し、擁護し、その先頭にたってたたかわなければならない。